インプラント治療は非常に魅力的な選択肢ですが、ほとんどの患者さんにとっては保険が適用されず、自由診療で全額自己負担となるケースが多いのが実情です。

日本でのインプラント治療の保険適用は、以下のような医療的な理由に基づく特定の状況でのみ認められることが多いです。事故による重大な顎の損傷: 交通事故や労働災害で顎骨が大きく損傷された場合、機能回復のためにインプラント治療が必要とされることがあります。がん治療による顎の一部喪失: がん治療で顎骨の一部を失った場合、食事や会話の機能を回復するためにインプラントが必要とされるケースがあります。先天性の顎骨の異常: 先天的に顎骨の形成不全や欠損がある場合、機能的な改善を目的にインプラント治療が行われることがあります。これらのケースでは、歯科医師の診断により「医療的にインプラント治療が必要」と判断されると、保険が適用される可能性があります。保険が適用された場合、通常は医療費の3割が自己負担となりますが、条件によってはさらに負担が軽減されることがあります。たとえば、70歳以上の方や所得に制限がある方は、自己負担割合が1割や2割に軽減される可能性もあります。こうした保険の適用により、治療費の負担が大幅に軽くなる場合があります。保険適用がされないケースいくつかの代表的なケースを以下にまとめます。

1. 審美目的

見た目を改善することを主な目的としたインプラント治療は、保険適用外となります。例えば、歯の見た目を美しくしたい、歯並びを改善したいという理由では、医療的な必要性がないと判断され、保険は適用されません。


2. 軽度の歯の損傷

軽度の虫歯や部分的な歯の欠損で、通常の歯科治療で対応できるケースは保険適用外です。これらの場合、通常の補綴治療（ブリッジや入れ歯など）を選ぶことになります。そのため、インプラントを選択した場合は全額自己負担となります。

3. 単純な歯の置換

機能的な問題がない状態で、見た目や審美的な理由で健康な歯をインプラントに置き換える場合も、保険適用の対象外です。


医療費控除を利用して負担を減らす方法
インプラント治療は多くの場合、自由診療となり、治療費が高額になることが一般的です。しかし、医療費控除を活用することで、支払った治療費の一部を所得税の控除として取り戻すことができ、最終的な負担を軽減することが可能です。医療費控除は、「年間の医療費が10万円」または「所得の5％」を超えた場合に、超過分が所得税から控除される制度です。

医療費控除の条件

自分自身や家族（扶養親族を含む）に対して支払った医療費

支払った年の所得税の控除対象になる

交通費（治療のために必要な通院費用）も含めることができる

クリニックのサポート
保険が適用されるケースは限られていますが、多くのクリニックでは患者さん一人ひとりのニーズに応じて、最適な治療プランを提案しています。保険が適用される可能性がある場合は、早めに専門機関に確認することをおすすめします。また、必要に応じて、適切な施設への紹介も行われています。

保険が適用されない自由診療の場合でも、多くの患者さんが心配される費用の負担を軽減するため、分割払いや無利子ローンなどの支払いプランが用意されていることが多いです。また、医療費控除を活用することで、治療費の一部を控除できる可能性もありますので、税金面でのサポートもお伝えしています。